オンライン講座一流の証し 世界の有力大積極発信 宮川繁マサチューセッツ工科大教授兼東京大特任教授

http://www.nikkei.com/article/DGKKZO14521120W7A320C1CK8000/

世界のエリート大学の動向をみると、研究と教育が土台であることに変わりはないが、新たな動きがある。これまでに培った高度な教育コンテンツを社会へ積極的に発信する活動である。背景には、インターネットが普及した現代社会において大学は、グローバルな知識社会の中核を担うべき組織として自らが育んできた教育コンテンツを自分の学生に発信するだけでなく、世界中の人々の教育水準向上のために提供すべきだという使命感がある。

当初MOOCは、教育コンテンツを学外に提供する試みとして始まったが、最近はそのデジタル・コンテンツを改めて学内の授業に導入し、教育の改善を図っている。学生はビデオ授業で予習が可能になるので、授業は活発なディスカッションを中心にすえたアクティブ・ラーニングがメーンとなる。

日本に目を転じると、東京大、京都大は14年ごろからMOOCをスタートさせたが、他のアジアの大学、例えば北京大、清華大、香港工科大などに比べるとまだまだ数が少ない。今後も世界のエリート大学として認められるためには、オンラインで英語のコースを数多く提供し、そこで作製したデジタル・コンテンツを学内教育の改善に当てはめる努力が必要だ。

改めてMOOCの素晴らしさを感じました。日本は東大にしてもかなり遅れていることも分かりました。


日本の高校生 学習受け身 「予習・復習よくする」12%どまり 一夜漬け、米中韓上回る

http://www.nikkei.com/article/DGKKASDG13H3K_T10C17A3CR8000/

「きちんとノートをとる」という項目で「よくある」と答えた割合が79.4%と4カ国で最高。よく「居眠りをする」生徒も米中韓より高い15.0%で、比較可能な09年の調査と比べると7.9ポイント上昇した。

「グループワークの時には積極的に参加する」は「よくある」が25.3%で、4カ国中最低だった。よく「予習、復習をする」も、米中韓より低い12.1%にとどまった。国立青少年教育振興機構は「学習時間は増えているが、学習の仕方は変わっていない」と指摘する。「試験の前にまとめて勉強する」とした生徒は69.3%で、4カ国で最も高かった。

本の高校生の受け身の姿勢には、ICT活用の遅れも影響しているとの指摘もある。日本の生徒はインターネットで情報や資料を調べたり、学習ソフトなどを使って学ぶ割合が4カ国の中で最低。

一方で学習に意欲的に取り組む生徒も増えているでしょうから、じわり2極化しているように思いますがどうでしょう。


教育充実 ITが担う 講義配信などの「エドテック」 リクルート系、ベトナム・タイでも LINE、インドネシア参入

http://www.nikkei.com/article/DGKKZO13247200S7A220C1FFE000/

クイッパーが同国で始めた「クイッパー・ビデオ」。生徒1人当たり年間3600ペソ(約8千円)で、プロ講師の講義を各自のスマートフォンやタブレットでも視聴できる。教師に対しては、オンラインで宿題作成や成績管理ができるサービスも提供。

「エドテック」の経済圏は世界で拡大中。けん引役はアジアだ。英IBISキャピタルによると、13年に850億ドル(約9兆6500億円)だった市場規模は20年に2520億ドルと約3倍に膨らむ見通し。なかでも若年人口が豊富なアジア太平洋の比率は46%から54%に高まり、過半を占めると期待される。

LINEは地元ベンチャーのルアングルと提携。「LINEアカデミー」を立ち上げた。まず中高生向けの数学や化学などで3分ほどの解説動画を配信。当面は無料だが、LINEのインドネシアの広報担当者は「複数の収益化案を温めている」と説明する。

東南アジアは本当に時代を飛び越して一気にITが浸透していますが、その中で独自の何かが生まれていくのだろうと思います。


英語力アップ 先生に宿題 学習指導要領案 「準備の時間ない」

http://www.nikkei.com/article/DGKKASDG13HJ6_U7A210C1CC1000/

文科省によると、先行して4年生以下が外国語活動に取り組む小学校は全国約2万校のうち1割程度にすぎない。大半の学校では十分な体制ができていないとみられる。

栃木県の女性教員(27)は「英語が大切なことは分かるが、多忙で自己研さんの時間は取れない」と漏らす。職場環境の改善や人員増を求める声は根強い。「授業はALT任せ」(関東地方の50代男性)という教員もおり、教員間の指導力や意識の差を埋めるのは簡単ではなさそうだ。

教員の養成方法の改善も欠かせない。文科省によると、小学校教員の養成課程を持つ全国278大学のうち、小学校の外国語活動の授業が必修なのは2割にとどまる。東京学芸大は、今春から小学校教員になる4年生らを対象に英語指導講座を開催。

保育士などと同じように英語人材も潜在的に力を持て余している人がいるように思いますので、有効活用できればと思います。


公立高 全国募集に活路 地域消滅恐れ独自色

http://www.nikkei.com/article/DGKKZO12390790R00C17A2TZD000/

スキーの名所として知られる長野県白馬村にある県立白馬高校。昨春、1学年に2学級あった普通科のうち1学級を「国際観光科」に改め、生徒の全国募集に踏み切った。地元の観光産業との連携やスキーに訪れる外国人との交流を通じた英語教育をアピール。寮や下宿も整備し、大都市で説明会を開いた結果、38人の新入生のうち13人を県外から集めることに成功した。

先駆けになったのは島根県・隠岐諸島の県立隠岐島前高校。廃校の危機に直面するなかで「島留学」と銘打ち、全国募集を開始。多くの生徒を呼び込むことに成功した。

高校教育に地域の課題を採り入れる動きは、体験や討論を通じたアクティブラーニングなど教育改革の流れとも符合する。各地の高校の魅力化プロジェクトにかかわる教育政策アドバイザーの藤岡さんは「少子高齢化が進み、日本が抱える課題の先進地域でもある地方で高校時代を過ごすことの意義は大きい」と期待する。

地域活性とも繋がりますが、市町村が地域の魅力を考え、特色のある教育を打ち出すのは必要だと思います。


都立「大きな脅威に」 私立「選択肢広がる」 都の私立高無償化に波紋

http://www.nikkei.com/article/DGKKZO11761830W7A110C1CR8000/

都立高からは反発の声が聞かれた。ある難関校の校長は身構える。東京では中学から私立を選ぶ家庭が多い。この校長は「私立中入試の激化は避けられない。公立中の教育への影響も心配だ」と話す。

日能研の情報誌「進学レーダー」の井上編集長も「経済的な負担が軽減されれば、私立中学受験をした方が子供の選択肢が広がると考える保護者は多い」と指摘。「中学受験する世帯の年収は800万円以上が多いというが、中高一貫校で高校の3年間が実質無償化すれば、こうした年収以下の家庭にも中学受験が一気に広がるのではないか」と話す。

すでに大阪や埼玉なども無償化しているそうです。何より子どもの選択肢という点から考えないとならないと思います。


巣立つ学生たちへ 世のために、人のために

http://www.nikkei.com/article/DGKKZO11698270U7A110C1TCL000/

リベラルアーツとは、人間が自由な人間であるために必要な教養とでも定義できましょうか。私の講義では、いかに生きるべきか、世のため人のためになるとはどういうことか、歴史を振り返りながら、考えてもらおうとしてきました。

茨の道であっても、「世のため、人のため」に取り組むという決意。聞いていて嬉しくなりました。リベラルアーツの取り組みが、こういう形でも成果になっていることが実感できたからです。

京都大学の大学院に進みながら、経済産業省への就職を決めた学生もいました。国の産業政策に関与することで、人々の役に立ちたいということでした。テレビで科学番組を作りたいとNHKディレクターとして就職が決まった大学院生。科学を多くの人に理解してもらえる仕事をしたいと考えました。これも「世のため人のため」です。

リベラルアーツに関心があったので、この記事を読んでしばらく学んでみようかと思いました。


塾での英会話 小学生に照準 20年度の指導要領改訂にらむ 「栄光ゼミ」は来年度から

http://www.nikkei.com/article/DGKKZO11113650W6A221C1TI5000/

文部科学省は新たな学習指導要領で20年度から英語を小学5~6年生の正式な教科とする方針。知識や読解力だけでなく表現力も重視。5~6年生で日常生活などについて質問したり、答えたりできるといった会話力を育てる。小学校での英語の標準的な学習時間も現在の3倍に増える。

ZEHDは来年度から小学生向けの英会話授業を全国の約50教室で開始する。傘下に持つ「シェーン英会話」と連携し、まずは都市部など教育熱心な保護者が多い地域で始める。早稲田アカデミーも小学生から中学生までを対象とする英語塾を開く。

子どもや幼児向けの英会話教室の市場は拡大し続けている。矢野経済研究所によると、中学生までを対象にした英会話教室の市場規模は16年度で前年度比2%増の1030億円となる見込みだ。

20年の教育改革を見据えた動き早いですね。市場規模も20年に向かってますます伸びそうです。


自ら深く学ぶ力 育成 中教審、学習指導要領改訂を答申

http://www.nikkei.com/article/DGKKZO10964190R21C16A2EA1000/

答申によると、高校はグローバル化に対応し科目を大きく見直す。地理歴史では日本と世界の近現代史を関連づけて学ぶ「歴史総合」、世界の多様性を理解し持続可能な社会について考える「地理総合」を新たに必修とする。公民には主権者意識を育む必修科目「公共」を新設。

小学校では5年生から行っている「外国語活動」の開始を小3に前倒しする。小5・小6では英語を正式教科とし、週2コマ学ぶ。小学校6年間の総授業時間は140時間増えるが、小5・小6は時間割にゆとりがないため、文科省は15分授業を週3回行うといった工夫を求める。

小中高の各段階で学習内容は減らさない。答申は学びの質と量を重視すると強調。特に高校では大学入試が学習の動機づけになりがちだと指摘し、主体的な「深い学び」に取り組む必要があるとした。この狙いを実現するため小中高校の授業にアクティブ・ラーニングの考え方を取り入れ、子供の発達段階に応じて実践するよう求めた。

量と質という点は賛同です。そして一様ではなく、個性を伸ばすような教育の枠組みを作って欲しいです。


英語学習 挫折させぬ 「スポーツジム型」教室続々 専属トレーナーが進捗管理

http://www.nikkei.com/article/DGKKZO10550970S6A211C1TQ4000/

トライオンのプログラム「TORAIZ」のグループレッスン。「1年で計1千時間学び、英語を身に付ける」をコンセプトに始まった。1千時間には根拠がある。「日本人が英語を習得するには約2200時間必要。高校までの学習時間約1200時間を引くと、1千時間足りない」(三木社長)。期間を1年としているのは、それ以上はやる気を維持しにくいからだ。

受講者には専属のコンサルタントとネーティブの講師が割り当てられる。受講者は日々の学習成果を専用アプリでコンサルタントに報告するが、報告だけでは終わらない。「自転車通勤を電車通勤に変更してもらう」(三木社長)などライフスタイルの見直しも促す。

教育ベンチャーの恵学社が立ち上げたのが「ENGLISH COMPANY」だ。母語以外を習得する仕組みを科学的に解明する「第2言語習得」の研究を応用。「英語もスポーツ同様、課題に応じ適切なタイミングに合理的トレーニングを行うのが大事」(岡社長)

確かに学習もトレーニングの枠組みで捉えられますよね。一番即効性があり実践的な英語学習だと思います。