30代後半女性の体力低下 昨年度、過去最低 日常の運動不足影響?

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO22038990Y7A001C1CR8000/

上体起こしや反復横跳びなど6種目で調べた20~64歳のうち、35~39歳女性は4年ぶりに過去最低を更新。最も高かった99年度より2.5ポイント低く、特に持久走や立ち幅跳びの低下が目立った。45~49歳の男女は06年ごろをピークにほぼ横ばいが続く。

対照的に50代は一貫して運動能力の改善が続き、98年度から3ポイント近く上昇した。65歳以上では、75~79歳女性が3年連続で過去最高だった。高齢者はいずれの世代・性別でも、この20年で5~6ポイント前後と大幅に向上している。

調査に関わった順天堂大の内藤教授(運動生理学)は「元気に過ごせる健康寿命が伸びていることに加え、特に60代以上の世代は東京五輪後に運動する機会が増えた世代で、高齢になっても運動に前向きな傾向が強い」と指摘。「一方、30~40代は日常的に運動する頻度が低い。運動したくても仕事や家事でできない人が多いのでは」と分析する。

60代以上は東京五輪後に運動する機会が増えた世代という分析はなるほどと思いました。


従業員の健康づくり指南 ヨガ・運動、企業に講師派遣

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO21567120W7A920C1QM8000/

ルネサンスは18のメニューを用意する。契約先は1000社以上。全国100カ所以上のクラブを拠点に講師やインストラクターを派遣する。人気は全身の筋肉量や脂肪量を測り、個別にカウンセリングする「体成分測定」。料金は1回あたり24万円(定員100人、1日7時間、税別)が目安だ。

ブレストランは企業向けストレスケアサービスを始めた。ヨガ・呼吸法をベースとしたストレスケアサービスだ。限られた時間の中でも効率的に心を解放するストレス対処法を習得できるという。「業務の生産性向上にも貢献する」(沖代表取締役)

ブレストランは真新しいですが、今の時代にマッチしているので商機をつかみましたね。


糖尿病、初の1000万人 昨年推計 国民健康・栄養調査、高齢化が影響 重症化なら医療費膨張

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO21406370S7A920C1EA2000/

糖尿病が強く疑われる患者が2016年に推計1千万人に上ったことが、厚生労働省の国民健康・栄養調査でわかった。高齢化の進展などで、初めて1千万人台になった。糖尿病が悪化すると人工透析が必要になり多額の医療費がかかる。自治体などによる糖尿病の重症化予防の取り組みが急務となっている。

糖尿病患者は右肩上がりで推移している。高齢者人口の増加とともに、運動不足や食生活の乱れなどで肥満が増えているのが原因とみられる。

糖尿病に関しては抜本的な解決策がないんでしょうね。糖尿病以外の調査項目も見ていると面白いです。


ここまでやる 健康経営 日本航空、現場発「本気のラジオ体操」 指導役150人 昼寝も発案

http://www.nikkei.com/article/DGKKZO20107520X10C17A8TJ1000/

「本気のラジオ体操」を発案したのは、社員の健康診断などを担う同社健康管理部に所属する医師や看護師らだ。日航社内の健康推進を率先しようと2013年に自発的に始めた。ラジオ体操を始めて1カ月で全員の柔軟性が向上。女性社員は「体操がないとウズウズする」と話す。

日航は経営破綻後、グループ人員が6割に減った。経営再建後の成長を軌道に乗せるため、社員一人ひとりが能力を最大限に発揮できるように「心身の健康」を中期経営計画に盛り込んだ。ただ、健康意識の底上げには上からの管理だけでなく現場の主体的な取り組みが欠かせない。自発的な取り組みを促すため、社内に健康経営の指導役としてウエルネスリーダーを150人任命した。

健康意識の高まりで生活習慣病のリスクがある社員の比率や喫煙率が低下。15年度はグループ社員とその家族の1人あたり医療費支出は全国民比で20%少なかった。経済産業省が公表する健康経営銘柄に17年まで3年連続で選ばれている。

マインドフルネスも良いですし、ラジオ体操も良いと思います。ウエルネスリーダーなど仕組みが功奏しています。


ここまでやる 健康経営 ヤフー、10分の瞑想が研修 集中力アップ、応募者殺到

http://www.nikkei.com/article/DGKKZO20060170W7A810C1TJ1000/

研修の参加者からは「1つのことに集中するクセがついた」(男性社員)、「夫が家事を手伝わない時に口調がきつくなりやすかったが、柔らかく話せるようになった」(女性社員)などの声があがった。

集中力の度合いを10点満点で評価してもらったところ、受講前の平均が4.42だったのが受講後には6.08に上昇した。一方、ストレスの度合いは4.70から3.76に低下した。

ヤフーの6000人の社員中、300人が受講。口コミで効果が伝わり、30人の参加者募集に対し100人前後の応募があるという人気ぶりだ。4月からはガイドを1人から5人に増員。早期に受講者比率を今の3倍の15%まで高めたい考えだ。

継続するほど効果も上がるように思います。研修として取り入れているというのが流石ですね。


食事傾向による死亡リスク 「欧米型」でも低減 海外に比べて肉・塩分少なく 国際医療センターなど

http://www.nikkei.com/article/DGKKZO16816680U7A520C1CR8000/

食事のタイプは5年後の食事調査で計134項目の食品や飲料の摂取量から欧米型のほか、脂の多い魚や野菜、豆類などを多く食べる「健康型」、和食中心で漬物や味噌汁などを好む「伝統型」に分類。さらにそれぞれのタイプを、関連する食品などをより多く取った順に高低の傾向で4つのグループに分けた。

全ての死因で比較すると、欧米型は最も食事の傾向が低いグループを1とすると、傾向が高いほど死亡リスクは低くなり、最も摂取していたグループは1割リスクが低かった。がんと、心疾患や脳血管疾患など循環器疾患でも同様の傾向があった。

肉などは死亡のリスク上昇との関連が報告されている。両センターは「欧米型といっても、日本人は欧米人に比べて肉類を食べる量が少なく、ヨーグルトやチーズなどの乳製品、コーヒーを好む」と指摘。塩分の摂取量も少ないことも加わって、死亡リスクが低減したとみている。

日本人の場合は、欧米型「的」と捉えるべきだと思いました。食習慣は実際の欧米人とは全く違いますよね。


がん死亡、私の街は…

http://www.nikkei.com/article/DGKKZO16665010Q7A520C1M10400/

散布図で比較すると、4つのタイプが浮かび上がる。右上は「医療費が高く、死亡率も高い」タイプ。医療機関が多い大都市が目立つ。病気になる人が多く、医療費がかさんでいる可能性もあるが、投じた医療費が死亡率の改善に寄与していないのかもしれない。

右下は「医療費は低く、死亡率が高い」タイプ。東北など医療過疎とされる地域が多い。医療機関が少なく、必要な医療を受けられていない可能性がある。左上は「医療費は高いが、死亡率が低い」タイプ。大都市が多いが、治療が死亡率の低減に結びついているとも推測できる。左下は「医療費が低く、死亡率も低い」という理想的なタイプ。健康長寿とされる長野県などの自治体が多い。

自分の住んでいる都市は右下でした。医療過疎地域ではないでしょうけど。しかし日経のビジュアルデータすごいですね。


多機能薬局で地域元気 服薬管理・健康相談・簡易検査 1万拠点目標も運営手探り

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http://www.nikkei.com/article/DGKKZO09933530V21C16A1TZT000/

大蔵薬局は医師の処方箋に基づいて渡す医療用医薬品だけでなく、大衆薬や健康食品など約300種類を扱う。簡易血液検査や、血圧計などの機器もそろえる。基準を満たし、健康サポート薬局に認定された。

健康サポート薬局とは、患者の服用歴や使っている薬などを一元管理して指導する「かかりつけ薬局」の機能に加え、地域住民の健康相談に乗る役割を果たす薬局のことだ。大衆薬や介護用品なども取り扱い、間仕切りを設けるなどしてプライバシーに配慮した相談窓口の設置も必要。医療機関や介護施設と連携し、必要に応じて患者に紹介する。10月に届け出が始まり、認定されればその旨を店頭表示できる。

制度の狙いは薬局を地域の健康相談窓口と位置づけ、住民の予防意識を高めること。国民医療費が年間40兆円を超す中、病気が重くなる前にチェックし、軽い症状は患者自身が大衆薬で治す「セルフメディケーション」の浸透を図る。

医療費抑制のための好ましいアイデアだと思います。マツキヨなど個人薬局も取り込む新しい動きもありますね。


「自転車大国」ギアチェンジ 中国、庶民の足から趣味へ 健康志向、愛好家2000万人

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http://www.nikkei.com//article/DGKKZO09202610V01C16A1CR8000/

中国は長年、年8千万台前後と世界の生産シェアの約7割を占める自転車大国だが、1980年代にほぼゼロだった輸出が近年は同5千万台超に。国内販売はその分、目減りしている。「豊かになった人々がメンツを保つ意味もあり、次々と自動車に乗り換えた」(中国自転車協会の馬理事長)。

北京五輪を機に健康増進、環境保護などの利点が注目され始めた。同協会によると、愛好家は2千万人に達し、年率5割超の勢いで増加。新たな自転車文化を生むサービスも出てきた。

中国政府も大気汚染対策として、専用道整備などの支援に入っている。「自転車人口も多い『強国』を目指したい」(馬理事長)。自転車の再評価が中国の大気浄化や省エネにつながれば、日本など近隣の国にも吉報だ。

中国=自転車は古いイメージだそうです。日本は一周回って、中国人から見れば自転車の多さに驚くとのこと。


がんサバイバー起業する 新たな生きる道を模索

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http://www.nikkei.com/article/DGKKZO08258160S6A011C1TZD000/

西部さん(39)と黒田さん(38)は、がんや不妊の人の課題解決を支援する会社「ライフサカス」を立ち上げた。2人の起業のきっかけは、がんだった。西部さんは乳がんとの診断を受け、3度の手術をした。その時、自分が妊娠できる可能性が極めて低いことを知った。不妊治療の情報は多いが「いくらお金をかけて、どこまで頑張ればいいのか」はわからなかった。「ここで命を使い果たすわけにはいかない」と思うようになった。白血病を患い同じ問題意識を持っていた黒田さんとその頃出会い、起業を決めた。

坂本さん(50)は、医療機関に15年勤めたが、体調を崩して辞めた。治療後、再就職のため50社以上受けたが落ち続けた。やっと受かった会社では睡眠が3時間も取れない長時間労働を強いられた。再び転職したが今度は上咽頭がんが見つかり、入院中に退職せざるを得ない状況に追い込まれた。再発のリスクもあり、就職先を見つけられなかった。「それなら健康に関わる仕事を」と考え、整体師の資格を取り治療院を開業した。「簡単にはうまくいかない。起業は最終手段と思った方がいい」という。

静岡県立静岡がんセンターによると雇われて働く人の約3割が、がんと診断された後に依願退職したり退職に追い込まれたりしている。がん経験者を支援するキャンサー・ソリューションズの桜井社長は「仕事をして社会とつながる価値は大きい」と話す。会社を辞めても自ら新たな道を創れる。一方で仕事を続けたくても続けにくい環境がある。がんサバイバーが起業する姿は、がんと就労を巡る光と影を映している。

5年生存率が高まり、がんになったら終わりという時代ではなくなった今、がんと就労は社会で考えないといけませんね。