無意識データ化でヒット商品 中央大学教授 檀一平太氏

http://www.nikkei.com/article/DGKKZO15822820X20C17A4TJN000/

消費者がどんな商品やサービスを選ぶかは、潜在意識による部分が多い。心の奥底の「何か」をつかむことが大切だ。その手段としてサイコメトリクスがある。目的に応じて巧妙に組み合わせた質問群を使い、ネット調査で得られた数百人の消費者の回答を統計処理して心理特性を測る。

研究は実際に役立てることが大切なので、複数の企業と組んでいる。ニチレイと進めた冷凍食品の共同研究では、「健康によい」「気分を盛り上げる」という要素を重視する人は、夕食において理想と現実のギャップが大きいと感じている傾向があった。そこで、夕食の魚料理などにかけるのに向いた彩り鮮やかな野菜ソースを商品化した。

サイゼリヤとは店舗改装やメニューの開発を手掛けている。店舗は設計事務所の提案にただ従うのではなく、サイコメトリクスによるデータ分析から、狙い通りの効果が得られるか見極めたうえで改装を決めた。

サイコメトリクス興味深いです。この分野への投資もAI等と同様に進んでいくんではないでしょうか。


大学ネット授業 日本人少なく 明治大学学長特任補佐 福原美三氏

http://www.nikkei.com/article/DGKKZO15536740Q7A420C1TJN000/

ムークは米国で2012年に始まり、受講者は世界で5千万人を超えた。米スタンフォード大教員が設立した「コーセラ」が最大手で、英語で配信して世界から2500万人の受講者を集めている。最近は修了証を単位として認める大学が増えていることも人気の理由だ。

コーセラ受講者の国別ランキングをみると興味深い。米国が当然首位だが、2位中国、3位インド、4位ブラジルと続き、ロシアが9位だ。これらは「BRICs」と呼ばれ、経済成長が著しい国だが、最先端の科学技術などを学びたいという若者の意欲の高さを映している。

残念ながら日本は圏外だ。最近の日本の学生は英語力が向上し、人口比でみても上位に入って当然だと考えていたのに、予想を裏切られた。若者が海外留学を希望しないなど「内向き志向」が指摘されて久しいが、ムークの受講者をみても一端を垣間見られる。

最近またMOOCに興味を持っています。やはりコーセラ等で学びたいですが、まずはJMOOCからでもよいかと。


「おもてなし」を科学する 京大、サービス業のMBA新設 米コーネル大と提携 最新のホテル経営吸収

http://www.nikkei.com/article/DGKKZO15164520R10C17A4TCN000/

新設するコースはホテルだけでなく飲食店、医療・健康関連施設、小売業など幅広い業種に対応する。「インテグレイティド・ホスピタリティ」と銘打ち、狭義の観光産業だけでなくサービス業経営全般の底上げに主眼を置いているためだ。

京大がMBA新設に乗り出す背景にはサービス業の生産性向上という課題がある。新設するMBAでは日本の「おもてなし」のように経験や勘に基づくサービス手法を統計やデータで科学的に数値化し、リピート率を上げる仕組みを考察。AIの一部活用で生産性を上げる研究のほか、客に見立てた実験者の脳にセンサーを取り付けてホテルの部屋の快適度を数値で測定するといった最新のITも取り入れるという。

香川大学は、経済学部に「観光地域デザイン(仮称)」を設ける人口減が進む四国では観光振興による交流人口の拡大が地方創生策として重要性を増す。地元経済界からも観光分野のけん引役を育てる教育を求める声が強く、「地域ニーズに合った人材を養成する」(長尾学長)姿勢を鮮明にする。

京大は先進的なイメージです。サービス業の生産性向上という課題が背景にあるとのこと。


オンライン講座一流の証し 世界の有力大積極発信 宮川繁マサチューセッツ工科大教授兼東京大特任教授

http://www.nikkei.com/article/DGKKZO14521120W7A320C1CK8000/

世界のエリート大学の動向をみると、研究と教育が土台であることに変わりはないが、新たな動きがある。これまでに培った高度な教育コンテンツを社会へ積極的に発信する活動である。背景には、インターネットが普及した現代社会において大学は、グローバルな知識社会の中核を担うべき組織として自らが育んできた教育コンテンツを自分の学生に発信するだけでなく、世界中の人々の教育水準向上のために提供すべきだという使命感がある。

当初MOOCは、教育コンテンツを学外に提供する試みとして始まったが、最近はそのデジタル・コンテンツを改めて学内の授業に導入し、教育の改善を図っている。学生はビデオ授業で予習が可能になるので、授業は活発なディスカッションを中心にすえたアクティブ・ラーニングがメーンとなる。

日本に目を転じると、東京大、京都大は14年ごろからMOOCをスタートさせたが、他のアジアの大学、例えば北京大、清華大、香港工科大などに比べるとまだまだ数が少ない。今後も世界のエリート大学として認められるためには、オンラインで英語のコースを数多く提供し、そこで作製したデジタル・コンテンツを学内教育の改善に当てはめる努力が必要だ。

改めてMOOCの素晴らしさを感じました。日本は東大にしてもかなり遅れていることも分かりました。


東ロボくん、東大合格届かず AI、応用力に課題 多様な作業、人間が手本

http://www.nikkei.com/article/DGKKZO13282780T20C17A2TJN000/

ベネッセコーポレーションが実施した16年度のセンター試験模試では合計で525点(平均は454.8点)を獲得、偏差値は57.1となった。この成績は、難関私立大学のいくつかの学部・学科で合格可能性80%以上のA判定になる。しかし、偏差値80前後が合格の目安になる東大の壁はなお高い。

文と文のつながりの理解が必要な複数文問題は振るわなかった。人間は過去の経験や実生活で得た常識をもとに会話の状況を想像し、正解を導き出せるが、こうした経験のないAIにはできない。会話文の例が示すようにAIは文脈の理解が苦手だ。つまり読解力に課題がある。

囲碁を打つ、車を運転する、適切な治療法を見つける。特定の用途で強みを発揮する現在のAIは「特化型AI」と呼ばれる。これに対し、汎用AIはより多様な作業をこなす。お手本は人間の脳だ。人間は知識を柔軟に活用して初めて見る問題にも対処できる。単純に言えば、応用力がある。これを可能にしようとするのが汎用AIだ。

昨年より偏差値が落ちているのが痛ましく感じますが、難関私立大学でもA判定になるというだけで凄みがありあます。


巣立つ学生たちへ 世のために、人のために

http://www.nikkei.com/article/DGKKZO11698270U7A110C1TCL000/

リベラルアーツとは、人間が自由な人間であるために必要な教養とでも定義できましょうか。私の講義では、いかに生きるべきか、世のため人のためになるとはどういうことか、歴史を振り返りながら、考えてもらおうとしてきました。

茨の道であっても、「世のため、人のため」に取り組むという決意。聞いていて嬉しくなりました。リベラルアーツの取り組みが、こういう形でも成果になっていることが実感できたからです。

京都大学の大学院に進みながら、経済産業省への就職を決めた学生もいました。国の産業政策に関与することで、人々の役に立ちたいということでした。テレビで科学番組を作りたいとNHKディレクターとして就職が決まった大学院生。科学を多くの人に理解してもらえる仕事をしたいと考えました。これも「世のため人のため」です。

リベラルアーツに関心があったので、この記事を読んでしばらく学んでみようかと思いました。


公立大の授業料無料に NY州が全米初 学生ローン負担増に対応

http://www.nikkei.com/article/DGKKASGM04H8G_U7A100C1FF2000/

米国では大学や大学院の進学のため、学生自身がローンを組むのが一般的。これを利用すると平均3万~4万ドルの借金を背負って社会に出ることになる。クオモ知事は現状を「足にいかりをつけて、レースを始めるようなものだ」と批判し、「ニューヨーク州は解決に乗り出す」と述べた。

公立大学を無料にするのはサンダース上院議員の目玉政策で、学生ローンに悩む若者を中心に人気を集めた。クリントン氏は当初実現性を疑問視していたが、本選で若者の支持を集めるために公約とした。

背景には大学の進学率の上昇や急激な学費の高騰がある。若者の間では学生ローンの返済が重荷となって結婚や出産、住宅購入にも遅れが出ており、経済成長の足かせになるとの指摘もある。しかし、多額の財源が必要となるため、財政状況が厳しい州では実現は簡単ではない。

望ましい方向性かと思います。まさに「足にいかりをつけて、レースを始めるようなもの」だという点で同感です。


学生の意欲向上へ活! 湘南工科大、教員向け研修 近大、出欠、親に公開

http://www.nikkei.com/article/DGKKZO09037930R01C16A1TCN000/

湘南工科大学は、NPO法人「NEWVERY」による教員向け研修を始めた。アクティブラーニングの方法を学んだり、互いの授業を参観して感想を言い合ったりする。高い中退率への危機感が背景にあった。実際に退学率はピーク時の半分になり、授業への出席率や自宅での学習時間も増えたという。

入学後、2カ月が危ない――。東京理科大学が調査したところ、こんな結果が出た。1年生の6月第1週の出席状況と卒業時の成績に強い相関が見られたのだ。そこで入学から2カ月で欠席しがちになった学生を呼び出し、教員が学業や生活の相談に乗っている。

大学がもっとも頼りとするのは親だ。近畿大学は、保護者が出席状況や成績、時間割を確認できる「保護者用ポータルサイト」を開設した。サイト開設で子どもの出席状況をリアルタイムで確認できるようになった。

それぞれアプローチが違って面白いと思います。近大の保護者用ポータルサイトより、湘南工科大学の教員向け研修の方が高価値だとは思います。


PR効果絶大 大学が誘致 米大統領選テレビ討論会

http://www.nikkei.com/article/DGKKZO08684520S6A021C1TCL000/

ワシントンという名の大学は、ほかにも米西部のワシントン州に州立のワシントン大学とワシントン州立大学、メリーランド州に私立のワシントン大学があります。さらに首都ワシントンにはジョージ・ワシントン大学も。いくつもあって、しっかりPRしないと埋没しかねません。だからこそ、テレビ討論の会場に名乗り出るのですね。

どこの大学も優秀な学生集めに必死。その点、大統領選の討論会場になれば、イメージも良くなろうというものです。

討論会場には、その大学の学生も入って聞くことができます。ワシントン大学での討論会場から出てきた女子学生は、候補者の討論を間近に見て興奮冷めやらぬ様子でした。大学のPRばかりでなく、学生たちの知的興奮を掻き立てる場としても効果があるのですね。

討論会が大学で行われているとは知りませんでした。PRに11億も使うというんですから相当な力の入れよう。


東京五輪 メダル「国産」に 廃家電からリサイクル 促進組織発足 「銀」が焦点、回収率に課題

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http://www.nikkei.com/article/DGKKASDZ21HXG_R21C16A0TI1000/

「都市鉱山メダル連携促進委員会」。リネットジャパンと大府市、至学館大の3者が発起人だ。小型廃家電から金、銀、銅を取り出し、五輪メダルを作る活動を広げる。リオ大会は一部がリサイクルといわれるが、全量リサイクルは五輪史上ない。

日本は世界有数の「都市鉱山国」だ。国内で出回る工業製品の金や銀の含有量は世界の埋蔵量の2割に相当する。だが、その眠れる資源を有効に活用していない。携帯電話などは法律に基づき自治体が無料回収しているが、消費者が役所に持参する不便さもあり、回収率は8%弱にとどまる。これを引き上げる起爆剤がリサイクル五輪メダルというわけだ。

リネットは回収率向上で先行する。手を組むのは佐川急便だ。家電の持ち主からネットで予約を受け、自宅まで取りにいく。この仕組みで横浜市や京都市など全国約100の自治体と取引しており、回収率が数十倍に高まった例もあるという。

日本国内で出回る工業製品の金や銀の含有量は世界の埋蔵量の2割に相当するものの、その資源を有効に活用していない点が課題とのこと。