一筋縄でない高ROE株 持続性と改善度に着目

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http://www.nikkei.com/article/DGKKZO80691230Z01C14A2PPE000/

マネックス証券の広木隆チーフ・ストラテジストは高ROE銘柄への投資成果がさえない理由に3つを挙げる。まず、実績ROEが高い銘柄は多くの場合、株価が資本効率の高さをすでに織り込んでいること。次に、日本市場では高ROE銘柄などより割安株が好まれてきたこと。「バリュー効果」といって、12年末からの急騰相場のように、市場全体で株価が切り上がる局面では、資産価値に比べて株価が安い低PBR(株価純資産倍率)銘柄のリターンが高い。ROEが高い企業はPBRも高い傾向があり、相場全体の上昇に割り負けてしまう。そして、日本では高いROEを維持できる企業が少ないからだ。ROEの高い企業は効率的に稼ぐほど、分母の自己資本が増えてROEには低下圧力がかかる。一方、低ROE企業も景気や市況が回復するとROEはそこそこ改善する。結果として、資本効率の高い企業と低い企業のROEは時間の経過とともに平均的な水準に収まっていく。これが「ROEの平均回帰性」だ(グラフB)。

大和証券の吉野貴晶チーフクオンツアナリストは「持続性と変化率に注目すべきだ」と指摘する。持続性とは、足元のROEが高く将来も水準を維持できそうなこと。グラフAの折れ線(3)は、過去にさかのぼってある時点にROEが上位10%以内に入り、3年後も10%以内だった銘柄を選びながら投資を続けたと想定した試算だ。

吉野氏は高ROEを維持する企業の条件として、(1)売上高成長率(2)自己資本比率(3)売上高営業利益率の高さを挙げる。売り上げの伸びが重要なのは、それが利益成長の源泉だから。高い自己資本比率は景気変動への抵抗力を示す。経費削減や市況回復などでROEが改善しても一過性で終わりかねないので、安定的で高い利益率が必要という。こうした条件を満たす主な企業を抽出すると、高い技術力やブランド力、独自のビジネスモデルを持つ企業が多かった(表C)。

なるほど、「高ROEの持続」という視点が重要。その条件として(1)売上高成長率(2)自己資本比率(3)売上高営業利益率がある。自社株買いでの高ROEではなく、売上の伸びからくる高ROEが本筋。条件を満たすのはやはり高い技術力やブランド力、独自のビジネスモデルとのことです。


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