原油価格低迷 長期化も 供給過剰下げ圧力に

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http://www.nikkei.com/article/DGKKZO79857170Y4A111C1PPE000/

ファンドなどが売りを仕掛けた理由は、中国や欧州景気の先行きに不安が強まったからだ。企業にヘッジ手法を助言するマーケット・リスク・アドバイザリー(東京・新宿)の分析では、世界の実質経済成長率が3%を下回ると石油需要は前年比で減少に転じる。

今回は80年代以上に低迷が長引く可能性がある。今世紀の資源ブームは米国の住宅バブルと、その後起きた金融危機に対応するための金融緩和や中国の景気刺激策で増幅されたからだ。あふれ出した投資マネーは商品市場だけでなく、中国を中心とした新興国に流入して投資を刺激し、資源需要を膨らませた。現在は米国が危機対応の金融政策を修正するとともに商品市場や新興国に滞留していた投資マネーは流出を始め、中国などが過剰設備の淘汰を迫られる局面にある。その間、世界各国の市場で原燃料と製品に価格の下げ(デフレ)圧力がかかる。

もっと長い期間の変化に要因を探す視点もある。東京海上アセットマネジメントの平山賢一チーフファンドマネージャーが真壁昭夫・信州大学教授との共著「未知のリスクにさらされる世界の経済」で指摘する人口動態の変化だ。中国の人口に占める多消費年齢(35~54歳)の比率は11年がピークだ。世界全体で見ても生産年齢(15~64歳)人口比率のピークが13年、多消費年齢の比率も30年がピークとなる。「世界の老い」が始まるわけだ。

うーん難しい。原油価格、需給、景気、投資マネー、人口動態の繋がりが理解できません。


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