アパレル大混戦 百貨店頼み、大手落日 潤沢な資産、改革鈍らす

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三陽商会はバブル期に売上高が1600億円を超えたが、今期は625億円の見込みでファーストリテイリングの3%。市場の変化に対応できず、リストラを進めるが本業で稼ぐ道筋は見えない。資産を取り崩して益出しすれば資金が回るため、社内に危機感が薄い。

大企業が陥りがちな成長の難路を、米ハーバード大学のクリステンセン教授は「イノベーションのジレンマ」と名付けた。アパレル大手が直面するのは、財務の安定性が高いが故に百貨店頼みの旧来型ビジネスから抜け出せない、いうなればストック型のジレンマだ。

ネット通販が普及。アマゾン・ドット・コムも衣料販売大手として日本市場に乗り込む。ファストリもIT人材を囲い込み事業転換を図る。小売業も含め「ネットとリアル」の融合は待ったなし。老舗の取り組みは市場の後れを取っているように見える。

なるほど、三陽商会など背景にビルなどの固定資産があることで改革が遅れている状況。「イノベーションのジレンマ」。


アパレル、根深いセール病 1カ月繰り下げ、ルミネが一石も… 値引き効果薄く、利益率低下

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毎夏恒例のバーゲンセールにルミネが一石を投じた。開始時期を他社より約1カ月遅らせ、定価販売を衣料品ブランドに促した。全館挙げてのセールは集客効果が高いことから、アパレルの多くは商業施設の求めに応じるのが通例。だが7月上旬、ルミネ有楽町を訪ねると「限定プライス」などをうたいほぼ全店が2~4割値引きしていた。あるアパレル幹部は「他店への配慮もありルミネだけ違う価格を提示するのは難しい」と打ち明ける。

アパレル会社の健全性を示す指標に、定価販売率がある。従来は70%が目標だったが、カート・サーモンの河合マネジング・ディレクターは「今は4割にも達さない」と指摘する。収益が落ちてもなおアパレルはセールの集客効果に頼り、店舗では値引き分をあらかじめ上乗せする例もある。

オンワードホールディングスは今春、ネット通販の専用商品を発売した。同社の最安価格帯で提供し、値引きは原則しない。「セール値下げを前提とした値付けをしない」(関係者)ため。ネット通販に比して店舗商品の割高感は解消されないままだ。ルミネがアパレルに突き付けたのは、こうした対応の見直しに他ならない。アパレルも表向き「あるべき姿だ」(ジュンの佐々木社長)と歓迎するが、実態はセール依存から抜け出せない。

百貨店のアパレルは取り残されている感があります。特に地方など閑散としているイメージしかありません。